そのシェアリングエコノミーは偽物だ！

　UberもAirbnbも偽物です。現在の日本においては白タクとヤミ民泊です。

　SNSの「シェア」ボタンとくらべてみたらわかります。

　SNS上に「シェア」された情報は、シェアした人もシェアされた人も同じものを「自分のもの」として等しく手に入れます。例えばうちのファザーズバッグの赤がセール中という情報を今私がシェアしましたが、この情報は私とこれをお読みになったあなたと、同じものを等しく手にしています。あなたは私に断りなくこの情報を再シェアすることが出来ます。というか是非して下さいお願いします。

　こういうのが本当のシェアです。シェアに関わっている人間がそれぞれに（たいがいの場合は）等しく、シェアされているものを利用出来る。シェアハウスはだから本物のシェアリングエコノミーです。割り勘もシェアリングエコノミーの王道です。入会地や入会権もシェアリングです。株式会社も真っ当なシェアリングです。持っている株の数によって権利を分割シェアしてるんだから。１株あたりの権利は平等やん？　

　ほんじゃあUberは？　あれ、走ってる車の所有権がシェアされてます？　されてませんな、はっはっは。Airbnbは泊まってる不動産の権利シェアされてます？　されてませんな。ただの違法宿泊施設ですな。はっはっは。・・・・ようもたばかりおったわ。ただのクラウドソーシングレンタルですわ。取り締まりが厳しくなったら即死する商売ですよ。お気をつけて。

　さて、何でこんなことを突然書いたのかというと、本来の意味のシェアのうち、情報のシェアをいかにして促進させたら良いのかが、有目的な組織では今まさに結構な課題になっていると感じたからなんです。

　日本の伝統的企業組織では「報連相」というやり方で、管理職をハブ化して情報シェアリングをやってきたと思うのですが、このやり方だと、組織のメンバーがシェアリングにメリットを感じていない場合、上から権力を使ってシェアを強制しなければいけない。そうすると情報共有のために組織が使うコストが割高になり、場合によってはコストが見合わなくなってしまう。

　場合によってはというのは、メンバーが極端にズブい人材で揃えられているような場合のことです。念のため。

　情報共有ツールそのものは今はいくらでもあります。でもそれを使ってわざわざ情報共有をする人は、普通は５人のうち１人くらい。10人のうち2人。30人居たら6人。ここでとっときのネタなんだが立教大社学で私が1年ゼミを受け持っていた時に、教員の情報共有MLというのがあって、そこに情報共有メールを流すのは20人だか30人だかいた担当教員のうち俺だけだったんだぜ凄いだろう。研究者のズ（銃声

　wikipediaやSNSの「いいね」「感謝」ボタンはある程度有効かなと思うのですが、管理職がガミガミ言わなくてもメンバーが積極的に情報共有の一手間をかける組織というのは、どうしたら実現出来るのでしょうかねえ。多分給料じゃないんだと思うんだなあ。もうちょっとダイレクト感があって、こそばゆいもの。